クリスチャン・ホーナーが、F1への大規模投資を目指す新たなコンソーシアム（投資グループ）に関与しているのではないかという憶測が再び浮上している。これは、アルピーヌの少数株主である「オトロ・キャピタル（Otro Capital）」が、自身の保有する24％の株式売却を検討しているとの報道を受けたものだ。

『Sports Business Journal』によると、このプライベート・エクイティ（未公開株投資）会社は、すでに初期段階の協議を行っているという。オトロ・キャピタルがこの持分を取得したのは2023年半ばで、その際の評価額は約9億ドル（約1,350億円）だった。

このニュースは、F1チームの評価額が急騰を続けるなかで伝えられた。最近では、アストンマーティンやレッドブルの姉妹チーム「レーシングブルズ」の価値が、いずれも20億ドル（約3,000億円）を超えると報じられている。

関係筋によれば、協議はまだ初期段階にすぎないというが、このタイミングがさらなる憶測を呼んでいる。新たな投資家グループが動いている可能性があり、その中にはF1パドックの有力人物も含まれているとされている。最近のパドックでは、レッドブルを去った元チーム代表クリスチャン・ホーナーが、10億ドル規模の投資コンソーシアムを結成し、F1チームへの参入または提携を模索しているという噂も流れている。

なお、仮にオトロ・キャピタルが株式を売却する場合、ルノーが「第一交渉権（優先購入権）」を保持しており、同社のCEOは、アルピーヌの名のもとにF1へ長期的に関与し続ける意向を改めて強調している。